社長ブログ

スマートエナジー社長大串卓矢の社長ブログ
2018年1月31日 日経BP 再エネビジネス最前線 更新しました

http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/feature/15/112100151/?rt=nocnt

今回は、非化石価値に焦点をあてています。

2017年12月20日 再エネビジネス最前線

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http://techon.nikkeibp.co.jp/search/?q=大串卓矢
 
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毎月更新しています。
どうぞよろしく。

2017年8月2日 めぐるでんき開業

めぐるでんきの設立シンポジウムに参加してきました。

http://tamaempower.co.jp/news/2017/post-21.html

これからのエネルギー供給のあり方の一つの「形」だと思います。渡部さん頑張っていますね、応援します。

2017年7月14日 PVのライフサイクルCO2

太陽光発電はCO2を出さずに発電するけど、製造するにはエネルギーが必要なので、結果的に意味ないのではないかと言う質問があリました。その質問に答えを作ってみました。

太陽光発電システムの製造等に使用するエネルギーと作ったシステムの終身発電エネルギーを定量的に求めて、それを比較しました。

 

結果は下図に示すようにシステムの終身発電エネルギーシステムの製造等に使用するエネルギーとなり太陽光発電産業は非常に社会に有益な分野であると言えます。ライフサイクルCO2

2017年3月8日 新FIT法

新FIT法が4月から施行される。

それにあたって聞いた山崎新エネ課長の言葉を記載する:

新FIT法は再エネ電源を現在の13%の電源別シェアを22〜24%まで高めるために改正された。再エネが基幹電源となるために、コスト効率的・長期安定的になることが重要である。

 

コメントすると:

再エネはパリ協定のCO²26%削減コミットメントを達成するための重要な手段であるから、これは必達の目標である。再エネが基幹電源となるのは世界的な潮流であるが、そのためには、現在のように電力会社に頼るのではなく、電力会社から頼られるような電源にならなくてはならない。コストダウンと予測可能性、安定性をより一層高められれば、それが可能だ。

2017年3月1日 月間走行距離

2月は118キロ走りました。

4月にフルを走るにもかかわらず、ちょっと足りなかった。村上春樹の引用を自分用のメモとして載せる

 

筋肉は覚えの良い使役動物に似ている。注意深く段階的に負荷をかけていけば、筋肉はそれに耐えられるように自然に適応していく。中略。 しかし、負荷が何日か続けてかからないでいると、「あれ、もうあそこまでがんばる必要はなくなったんだな。あーよかった」と自動的に筋肉は判断して、限界値を落としていく。筋肉だって生身の動物と同じで、できれば楽をして暮らしたいと思っているから、負荷が与えられなくなれば、安心して記憶を解除していく。

 

自分が普段感じていることを、このように具体的にかつ、とてもわかりやすく記述できる才能って、素晴らしい。改めて思いました。

2017年2月13日 遮熱塗料の効果

当社の二本松太陽光発電所で、パワコンのエンクロージャーに遮熱塗料塗布実験をしました。省エネの世界では珍しくもなんともない技術の再エネの世界への転用です。省エネの世界では、ZEB・ZEHの実現を注力しており、熱の遮断効果はその実現にとても重要な事項です。

パワコンに対する効果も上々で、遮熱により、INVの効率性アップ、空調やファンの電力消費量が削減でき、PCS出力の1%程度の効率アップがあったようです。4〜10月の暑い時期に効果が発揮され、投資回収期間は3〜5年のようです。

真似をオススメします。

2017年1月23日 走ってきました

1月15日赤羽ハーフマラソン走ってきました。

2:01:32 という時間でした。

練習量が増えないので、毎年毎年、少しずつ遅くなってきています。タイムは気にならないものの、10年前は「練習しなくてもハーフは楽だな」から、「練習きちんとしないとハーフも厳しい」という印象に変わってきました。経年劣化か〜。

2016年12月27日 生産性を高める

過労死問題が撲滅できません。生産性を高めることが日本企業に求められていますが、経営者が本気でこの問題に取り組まない限り、生産性は高まらないでしょう。

長時間労働が日常的になっているのは、生産性を高める工夫が足りない証拠のようです。特に中小企業の生産性は大企業に比べて低いようです。中小企業庁の白書によると、中小企業のサービス業の一人あたりの生産性は400から500万円、大企業は600-700万円です。しかし、それ以上にもっと考えさせるデータがあります。日本の生産性は、米国の60%しかないそうです(公益財団法人日本生産性本部調査研究資料を参照しました)。

米国人の60%!

生産性を高める方法ですが、徹底的に無駄を省くをやってみようと思います。
何のための仕事かを常に問いながら、意味を考えながら仕事をするということです。この会議の目的はなにか、この書類を作成する意味はなにか、なぜこれをするのか。上司からの仕事はそれをせねばならない理由を聞いてから着手しよう。「成果がなかなか上がらないことはしない!」

さて、ここで考えた:このブログを書く意味はなんだっけな?

2016年11月27日 パリ協定

今月パリ協定が発効した

この協定は、地球の温度上昇を2℃以下に抑えることを目指している
北極海の氷の縮小
ロシアツンドラの永久凍土の溶解
台風の異常発達
各種生物の生息北限の北進
異常気象
主要稲作地の北進 新潟から秋田、北海道へ移動してしまった

上記を考えれば日常的に温暖化が進んでいることは実感できる。このまま温暖化が進んだときに人類に多大な損失があるのは避けられないだろうし、このままでは人類はあと1000年も生存できないのではと考えられる。

日本はパリ協定を批准したが、そのとき世界に公約した
・2030年までに温室効果ガスを26%以上減らすこと(2013年度比)
・そのために電源構成を以下のようにする
再エネ比率の倍増
原子力の最大活用
LNG火力新設

ポイントは原子力の最大活用である
原子力発電所は5年前の震災以来、ほとんどの発電所が再稼働できないでいる。
地震・津波対策、安全対策の見直しによる安全性の再確認が再稼働の条件となっているが、主には住民感情、国民感情の方が大きな理由なのではないか。そのもとで、現在の電源構成プランは、原発がフル稼働し、なおかつ40年の耐用年数以上稼働することが前提となっている。これは果たして現実的なプランなのか?現実的ではないとすると、LNGや石油で代替し、他のCO2削減をもっとがんばるか、再エネをもっと増やすかを計画する必要がある。再エネの利用の場合は、現在の再エネ電源を2倍する目標から、さらに2倍をせねばならない。

再エネの普及には、コスト低減が一番の課題だろう。系統安定化も問題だが、ヨーロッパ諸国をみれば、スペインの40%を筆頭に30%は再エネで賄うのは特別難しい技術ではないと予想している。それに比較してコストは、イニシャルコストの低減、運用コストの低減、運営効率アップによるkWhあたり単価低減のあわせ技で削減していく必要があるだろう。

当社の存在意義は、再エネの普及プランの実行と、電力の効率的利用という省エネを進めていくことにある。そのためには、コスト低減のための努力も必要だと再認識した。

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